2017/12/01

(一財)日本気象協会は11月29日、気象情報を元にした商品需要予測情報の提供・コンサルティングサービス「商品需要予測事業」による経済効果を発表し、およそ1,800億円と試算した。また今回、商品需要予測により新たに算出した、販売実績が伸びることが予想される商材も明らかにした。

同協会は(株)インテージが保有する「SRIデータ（全国小売店パネル調査データ）」の全295品目の商品から、およそ70%にあたる203品目のSRIデータに注目。商品の需要と気温の関係性を数値化した気象感応度の調査と需要予測を行った。製造会社が需要予測を元に生産調整し、作り過ぎによる「廃棄ロス」や売り切れによる「機会ロス」を削減すれば、およそ1,800億円の経済効果が得られると試算した。

さらに、2010年4月から2017年3月の期間にわたる全国のSRIデータを分析して気象感応度分布図を作成したところ、暑い時期に売れる商品（夏商材）と、寒い時期に売れる商品（冬商材）のそれぞれベスト3が判明した。夏商材のベスト3は1位から順にコーヒードリンク、液体茶、麦茶。冬商材では同様に日本茶、入浴剤、紅茶だった。

夏商材1位のコーヒードリンクは、夏にかけて需要が伸びる商品で、気温との相関が非常に高い。特に5月～7月の気温の上昇期、9～10月の気温の下降期に需要が敏感に左右される。他の飲料では30度を超えると急に需要が伸びる商品や、お盆を過ぎると需要が落ちる商品が見られるが、コーヒードリンクはそれらの影響をあまり受けず、気温の推移とともに需要が変化しているため、気温との相関が高くなっていることが分かった。

また冬商材1位の日本茶は冬にかけて需要が伸びる商品で、他の商品に比べて年末やお正月の影響が少ない事が特徴。需要の立ち上がりと下がり始めも気温の変化と逆の動きをしているため、気温との負の相関が強く出ています。他の冬商材では夏場に全く売れない商品や2月に向けて伸びていく商品などが見られますが、日本茶は夏場も需要が一定数確保されており、年間を通して需要が気温と反対の動きをしているため、冬商材の中でも特に相関が高く出る結果となった。