2017/09/12

矢野経済研究所では、国内の食品宅配市場の調査を実施した。

調査結果サマリーによると、2016年度の食品宅配総市場規模は前年度比103.3%の2兆782億円と堅調推移。2016年度の食品宅配総市場規模(主要10分野合計値)は前年度比103.3%の2兆782億円であった。少子高齢化の影響を受け、国内の食関連市場は縮小傾向にあるなか、2015年度に2兆円の大台に乗り、堅調な伸びを示している。

また食品宅配市場においては、シニアが共働き・子育て世帯と並ぶ重要なユーザーになりつつある。従来から高齢者が主要ターゲットである在宅配食サービスのほか、生協の個配サービスやネットスーパー、自然派食品宅配、コンビニエンスストア(コンビニ)宅配などは、シニア層を意識した品揃えとサービスの強化で囲い込みを図っている。

2017年度の食品宅配総市場規模(主要10分野合計値)は前年度比103.0%の2兆1,413億円、2021年度には2兆3,985億円に拡大し、2017年度から2021年度の年平均成長率(CAGR)は2.9%推移を予測する。今後もシニア及び共働き世帯を主要ターゲットに、分野別では在宅配食サービスやネットスーパー、コンビニエンスストア(コンビニ)宅配などが比較的大きな伸びを示すものと考える。